地震に対する不安

「地震列島」ともいわれる日本では、どこに住んでいても地震に遭う危険性があります。同時に、地震はいつ起こるかも予測できません。
内閣府がまとめた「平成23年版 防災白書」［注1］によると、1995年に発生した阪神・淡路大震災における死因の8割以上が建物倒壊によるものでした。
自宅でくつろいでいるときや就寝中に地震が起きた際に、日常の生活を守ってくれるはずの自宅に押しつぶされてしまったらどうしようという不安は、誰もが多かれ少なかれ持っているのではないでしょうか。
そんな不安を少しでも軽減するために、耐震リフォームを検討することをおすすめします。

［注1］内閣府：平成23年度 防災白書・参考資料7 過去の地震における死因

耐震リフォームとは？

耐震リフォームとは、既存の建物に対して、地震の揺れでも倒壊しないことを目的として施すリフォームのことです。

建物の地震対策には、以下のように、大きく分けて耐震・制震・免震の3種類がありますが、個人宅ではほとんどの場合、耐震の方法が採られます。

具体的な耐震リフォームの種類は、次でご紹介します。

耐震リフォームの種類

耐震リフォームは、耐震対策をどの部位に施すかによって、内容が異なります。

• 基礎や土台の補強・補修

  建物自体が堅牢であっても、土台がしっかりしていなければ地震に耐えられません。
  とくに、古い住宅の場合、土台のコンクリート部分がひび割れていたり、無筋コンクリートが使われていたりするケースもあり、大変危険です。
  このような場合、ひび割れ部分はエポキシ樹脂で補修する、基礎が十分でなかったり無筋コンクリートが使われていたりする場合はコンクリートや鉄骨で補強するといった耐震リフォームを実施します。
  また、余裕があれば、土台と建物の間に免振装置を設置することもあります。

• 壁の補強・追加

  柱と柱の間に耐力性の低い壁だけが設置されていたり、窓が大きく壁部分の面積が小さかったりすると、揺れに耐えられずに倒壊してしまう恐れがあります。
  このような場合は、木材や鉄骨で斜めに筋交いを入れたり、柱や梁の連結部分を金具で補強したり、耐力性の高いパネルで壁を二重に補強したりといったリフォームを実施します。
  また、場合によっては、壁を新たに設置したり、窓のサイズを変えて入れ替えをすることもあります。

• 屋根の軽量化

  昔ながらの瓦屋根は、かなりの重量があります。そのため、壁や柱にかかる負荷が大きくなり、地震の際に建物を倒壊させる要因となります。
  この瓦を、粘板岩のスレート瓦や金属瓦などの軽いものにふき替えることで、耐震性を高めるリフォーム方法もあります。
  とくにスレート瓦は、薄く軽量で、デザイン性もあるため人気です。粘板岩を使用した天然スレートのほか、繊維状の素材をセメントに混ぜて作られる化粧スレートがあります。

耐震リフォームの相場と工期

耐震リフォームの工期は、リフォームの箇所が少なければ数日、基礎部分の補強や屋根のふき替えなども含めて行うのであれば1ヶ月程度かかる場合もあります。
また、耐震リフォームの相場も、工事内容や施工業者によって異なりますが、ここでは一般的な相場をご紹介します。

• 基礎や土台の補強・補修

  基礎部分が、ある程度の強度がある場合は補修、強度がまったく足りない場合は補強となります。補修より補強のほうが費用がかかります。

  鉄筋コンクリートの補強：	1mあたり4万～5万5,000円
  コンクリートのひび割れの補修：	1か所あたり1万～2万円

• 壁の補強・追加

  筋交いで壁を補強したり、構造用合板を追加して耐力壁を増設したりするリフォームは、壁の外側（屋外側）から行うより、壁の内側（室内側）から行うほうが工事がしやすいため、低予算で実施できる場合が多いです。

  壁の外側の補強：	幅90cmあたり13万～15万円
  壁の内側の補強：	幅90cmあたり9万～12万円

• 屋根の軽量化

  瓦の素材によって単価が異なりますが、金属製瓦の場合の相場は次のとおりです。

  金属製瓦へのふき替え：	1㎡あたり1万～2万円

まとめ

耐震リフォームはまず耐震診断を受けて家の状況を把握する。診断の結果は数値で出ます。全体のバランスを考慮して予算も合わせた耐震補強の方法を検討してもらうことが大切です。
耐震リフォームは、基礎や土台の補強・補修、壁の補強・追加、屋根の軽量化の3つの面からアプローチします。
できることなら家まるごとを耐震リフォームしたいところですが、なかなかそうはいかない場合が多いでしょう。
また、自治体によっては耐震リフォームに対する助成金制度を設けているところもありますので、事前に確認しておくことをおすすめします。